ITパスポート試験（IP）｜テクノロジ系 DB・ネットワーク・クラウド性能問題09
問題 1
注文表には「注文番号、顧客ID、注文日」、顧客表には「顧客ID、顧客名」が格納されている。注文番号と顧客名を組み合わせて一覧表示するために必要なデータ操作はどれか。
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注文表と顧客表には顧客IDという共通項目があるため、これを対応条件として結合すれば、各注文へ顧客名を関連付けられる。顧客名を注文表の各行へコピーすると同じ情報が重複し、名称変更時の不整合を生みやすい。行の追加だけでは、どの注文がどの顧客かという関係も作れない。
問題 2
注文表の各行に顧客名と住所を重複保存しているため、同じ顧客の住所を一部の注文行だけ更新し、住所が二種類になった。再発を防ぐ設計として最も適切なものはどれか。
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顧客に属する氏名と住所を顧客表へ分離し、注文表は顧客IDで参照すれば、住所の正本を一か所で更新できる。これは正規化によって重複と更新異常を減らす考え方である。同じ値を形式だけ変えて複製したり、手作業の更新回数を増やしたりしても不整合の原因は残る。
問題 3
処理Xは表Aをロックしてから表Bを待ち、処理Yは表Bをロックしてから表Aを待つため、双方が停止することがある。デッドロックを予防する方法として最も適切なものはどれか。
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この停止は、XとYが互いに相手のロック解放を待つ循環待ちである。両処理が資源を同じ順序で取得すれば、Aを取得できなかった側はBを保持しないため、この循環を作りにくい。タイムアウトで一方を取り消す回復策もあるが、逆順のままでは原因の予防にならない。
問題 4
データベースを保存していたディスクが午前10時に故障した。前夜0時のバックアップと、0時以降10時直前までの更新ログは別媒体に残っている。障害直前に近い状態へ回復する手順として最も適切なものはどれか。
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まずバックアップによって0時時点のデータベースを復元し、その後の更新ログをロールフォワードすれば、10時直前に近い状態へ進められる。バックアップだけでは0時以降の更新が失われる。一方、更新ログは変更履歴なので、通常は基準となるバックアップなしに完全なデータベースを再構成できない。
問題 5
20MBのファイルを、公称10Mbps、回線利用効率80%の回線で送る。1MB＝8Mbとし、その他の時間を無視すると、伝送時間は何秒か。
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データ量は20MB×8＝160Mbである。実効伝送速度は10Mbps×0.8＝8Mbpsなので、伝送時間は160Mb÷8Mbps＝20秒となる。公称10Mbpsをそのまま使うと16秒になるが、本問では利用効率80%を考慮する必要がある。
問題 6
同じフロアとスイッチ群を使う営業部と経理部について、端末を物理的に移設せず、部門ごとにブロードキャスト範囲を分けたい。最も適切な方法はどれか。
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VLANを使えば、同じ物理スイッチ群を利用しながら端末を論理的なLANへ分割し、ブロードキャスト範囲を部門別にできる。VLAN間の通信が必要なら、ルーティングとアクセス制御を別途設計する。同一MACアドレスの設定は識別の衝突を起こし、論理分割にはならない。
問題 7
山間部に多数の電池式水位センサを設置し、少量の測定値を数十分ごとに長期間送信したい。動画の送信は不要である。通信方式を選ぶ観点として最も適切なものはどれか。
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少量データを低頻度で送り、電池寿命と広い設置範囲を重視する条件にはLPWAが合う。LPWAは一般に低消費電力・広域のIoT通信を狙う一方、大容量動画の高速伝送を主目的としない。実際の選定では、通信距離、電波環境、規格、料金、必要速度も確認する。
問題 8
工場の機械で異常振動を検知したら数十ミリ秒以内に停止させたい。クラウドへの回線遅延や一時切断があっても安全制御を続ける構成として最も適切なものはどれか。
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数十ミリ秒の応答と回線切断時の継続性が必要なので、データ発生源に近いエッジ機器で安全判定を行う構成が適切である。クラウドは長期保存、全体集計、モデル更新などに使い分けられる。全処理を遠隔地との往復に依存すると、遅延や切断が即時制御へ影響する。
問題 9
小規模企業が、自社でメールサーバやメールアプリケーションを構築・保守せず、完成済みのメール機能をブラウザから利用したい。最も適したクラウドサービス形態はどれか。
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完成済みのメールアプリケーションをネットワーク経由で利用し、サーバやアプリ基盤の構築を避ける条件にはSaaSが適する。IaaSは仮想サーバなどの基盤を借りる形態なので、利用者側でOSやメールソフトを構築・管理する範囲が広い。SaaSでもアカウント、権限、端末、入力データの管理は利用組織に残る。
問題 10
二つの業務システム案を3年間利用する前提でTCOを比較する。比較方法として最も適切なものはどれか。
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TCOは導入時の費用だけでなく、対象期間中の運用、保守、教育などを含む総費用として評価する。候補間では比較期間と費用範囲をそろえる必要がある。初期費用が高くても、運用の自動化などで継続費が小さければ、3年間のTCOは低くなる場合がある。